こんにちは。
Wisbitのマーケティング担当の池田です。
前回に続いて、今回もナレッジマネジメント手法を紹介していきたいと思います。
ナレッジマネジメントに取り組んでいるのに「情報共有が上手くいかない」という方は、基礎を見直してみてはいかがでしょう?
ということで、今回は「5つの知識移転」についてです。
この記事のポイント
- ナレッジ共有の方法を5つに分類する「5つの知識移転」の考え方
- チーム間で知識を移転する際に考慮したい6つの基準
- 業務や知識の特性によって変わる、ナレッジ共有の方法
- 「5つの知識移転」を踏まえたWisbit AI FAQによる知識の蓄積・活用
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第1章 5つの知識移転とは?

今回ご紹介するのは、ナレッジマネジメントという言葉がよく聞かれるようになった2000年代、研究者でコンサルタントでもあるナンシー・M・ディクソン氏が刊行し、後に翻訳された書籍からです。
ディクソン氏が提唱するのは次の5つの知識移転です。
知識移転・・・聞き慣れない日本語ではありませんか?
私なりに解釈すると一旦は「知識の共有」「ナレッジ共有」「情報共有」という理解でよいかと思います。
また、ディクソン氏は知識移転を、個人間の情報共有というより主としてチーム間の情報共有のあり方として論じています。
書籍の中でも実在する企業が実践する知識移転の具体例が紹介されています。
第2章 知識移転の基本的な考え方

5つの知識移転をそれぞれ詳しく紹介する前に・・・知識移転、つまりナレッジ共有を効果的に行うには何がポイントとなるのか?
これについて、ディクソン氏はその基準を以下のように唱えています。
・知識の源泉チームと受け取りチームでは業務内容がどの程度類似しているのか?
・知識の受け取りチームは、受け取った知識を吸収できる能力を保有しているのか?
・知識を活用しようとしている業務は、定型化されているのかいないのか?
・知識を活用しようとしている業務は、どのぐらいの頻度で発生するのか?
・活用しようとしている知識は、暗黙知か形式知か?
・その知識によって、組織全体がどの程度影響を受けるのか?
仮に、既にシステム導入を検討されているならば「ナレッジ共有システム、社内情報共有ツールに求めるものは何か?」
と言い換えることができるかもしれません。
タイプに合った情報共有やナレッジ管理の方法があると思いますので、ご自身が所属しているチームや組織をよく分析することは大事なことですね。
第3章 知識移転の詳細を学ぶ前に

ここで、ちょこっと補足です。
書籍が刊行されてから約20年が経過し、その間ナレッジマネジメントも成熟しています。
いろんな研究者が実践から得られた経験やデータから再検証し、ディクソン氏への賛否を述べたり新しい考え方を発表したりなどしているようです。
実践に勝るものはないと思いますので、これからご紹介する内容は一つの参考軸として捉えていただけましたら幸いです。
それでは次回より、5つの知識移転の詳細を順番にご紹介していきます!
※次回の投稿はこちら↓
ナレッジ共有の第一歩は定期的なミーティングから ― (1)連続移転
第4章 知識移転を支えるWisbit AI FAQ

5つの知識移転では、誰から誰へ、どのような知識を、どのような方法で伝えるのかが重要になります。
たとえば、ベテラン社員が新人に業務を教える場合、直接説明することで伝えられる知識は多くあります。しかし、一度教えただけでは、後から「この場合はどうするんだっけ?」と確認したくなることもあるでしょう。
こうした一度共有した知識を、後からも確認できる形で残しておく際に活用できるのが、Wisbit AI FAQです。
社内マニュアルや業務手順、ルールなどをもとにAIがFAQの候補を作成し、内容を確認して公開できます。
たとえば、
- 「このケースでは、どの手順で処理する?」
- 「この申請には何が必要?」
- 「トラブルが起きた場合はどう対応する?」
といった業務上の疑問をFAQとして整理しておけば、必要なときに自分で確認できます。
もちろん、経験や判断力など、直接教えることで伝わりやすい知識もあります。
すべての知識移転をツールで置き換えるのではなく、人から伝えられた知識や既存の資料を、後からも活用できる形で残しておく。
Wisbit AI FAQは、そのようなナレッジ共有を支援します。
まとめ
「5つの知識移転」は、知識を誰から誰へ、どのような方法で共有するのかを考えるための一つの考え方です。
ナレッジ共有を効果的に行うためには、組織や業務の特性、共有する知識の種類などを踏まえ、自社に合った方法を選ぶことが重要です。
また、直接伝えるだけでなく、共有した知識を後から確認できる形で残しておくことも、継続的なナレッジ活用につながります。
ナレッジ共有の方法を検討する際は、こうした考え方を参考にしながら、自社に適した仕組みを考えてみてはいかがでしょうか。
